2024/01/28
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バッテリーチキンゲーム
世界的に電気自動車（EV）の販売が停滞する中、低価格バッテリーに強みを持つ中国バッテリー企業が「バッテリーバーゲンセール」（韓国紙）を仕掛けたことから、韓国バッテリー企業が「無限のチキンゲーム」（韓国紙）に巻込まれつつあるようです。
車載バッテリーのグローバルシェア1位と2位の中国CATL、BYDは、ニッケルなど効果な素材を使わないリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池を武器に、製品価格を大幅に引下げていて、韓国産バッテリーは市場シェアを奪われつつあります。
リン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池は、正極材に安価なリン酸鉄リチウムを使うもので、ニッケルやコバルト、マンガンを使う「三元素」リチウムイオン電池に比べてエネルギー密度が低く、航続距離が2～3割落ちるとされています。
その代わり、価格も2～3割は低いとされ、中国で生産されるEVの95％はLFP電池が搭載されています。
「三元素」リチウムイオン電池を主軸としている韓国のLGエネルギーソリューションやSKオン、サムスンSDIは苦戦中。
昨年8月末時点で、CATLが36.9％、BYDが15.9％と中国企業2社で世界市場シェアの50％以上を握るなか、韓国バッテリー3社は合わせて23.4％に過ぎず、大きく水をあけられた状態となっています。
韓国紙によると、先月における中国のEV用リチウムイオンバッテリーセル価格は、1ワット時あたり（Wh）0.45元で、前月比で約10％下落しました。
昨年（2023年）初め、CATLとBYDの角型LFPバッテリーセル価格は0.8～0.9元でしたが、昨年8月には0.6元まで低下、1年で半値にまで下がったことになります。
さらに韓国企業を震撼させたのは、CATLが中国現地の自動車メーカーと、「今年中にLFPバッテリーセルを0.4元以下で供給することで合意した」と報じられたからです。
バッテリーセルが組み合わされて「モジュール」と言い、モジュールに制御システムなどが組み込まれて「パック」となりますが、セル価格を0.4元で計算した場合、パック価格はkWhあたり75ドル程度になるとのこと。
2024年における世界バッテリーパック価格について、ゴールドマンサックスはkWhあたり120ドル、ブルームバーグNEFは133ドルと予想していましたが、中国企業が仕掛ける販売価格は、その6割ほどでしかないわけです。
なお、リチウムバッテリーの価格がこれほどまでに下がったのは、主原料の炭酸リチウム価格が急落しているからです。
2022年に急騰した炭酸リチウム価格（現物）は同年11月、トンあたり60万元に迫りました。
ところが、そこから転げ落ちるように下落。
2023年3月に約20万元にまで下がった後、少し戻していましたが、夏頃から先物価格が主導して炭酸リチウム価格は再び急落。
昨年12月についに10万元を割り込み、現在の炭酸リチウム価格は9万5500元、14ヶ月程度で1/6の水準にまで暴落した格好です。
もちろんこの急落劇の主因は、車載バッテリー需要の伸びを圧倒的に上回る供給過剰にあります。
EV最大市場の中国とともに欧州・米国でもEV需要は鈍化、中国の大手証券会社によると、2024年の炭酸リチウム原料の供給量は41万トン、一方で需要は19万2500トン程度しかないと見込まれています。
当然、市場シェアの高い中国バッテリー企業の余剰在庫は積み上がるばかり、工場稼働率は軒並み60％以下に落ちていると言われています。
そうなれば、赤字でも供給を続けないといけない中国産バッテリーの価格はさらに下がるしかありません。
メモリ半導体のチキンゲームがやっと終わりつつある韓国企業に、新たなチキンゲームが仕掛けられた格好です。
それにしてもチキンが好きですね。（笑）
経世済民の趣
この関連記事をみた韓国人の反応は
中国産は米国に売れないので、量産してもそのままダンピングして在庫処理するしかないのだ。ふふふ、その場合、韓国産が代替することになる。
サムスンSDIは本当に事業上手だ。絶対保守的にアプローチ、破格的な増設と攻撃的営業で1位を横取りする姿、とても立派だ。ただ、LGは2024年に最悪の状況を迎えるだろう。
製品のレベルが違うと分かっているのに、なぜ韓国が苦悩しなくてはならないのか？これからもっと上手くやるだろう。
バッテリーも中国産LCDのように押し出されてはならない。バッテリー3社はR&Dに死活をかけて投資しなければならない。
中国はバッテリーに莫大な支援金を与えてコストを下げて競争力を確保する。反面、文在寅は水素に途方もない国庫を浪費した。これが結果だ。
バッテリーの価格が落ちれば、内燃車より高い理由がないだろう。それ以前に安全性が問題だ。
いくら安くても、熱暴走による運転者の死亡、充電時間が内燃機関と同じ5分で満タン、1回充電で1000キロ走行、この三つが解決できなければ、電気車はゴミだ。
中国のLFPと韓国のNCMの競争は、まるで韓国LCDと日本PDP競争のデジャブのようだ。
不動産だけは自信があるといっていた文在寅、タージマハルを専用機で観光した稀代の人物。韓国の歴史を退歩のみ抱かせた5年間、何をしたのか？国民の税金だけ食い潰した。
LFP使用EVは、今回の米国テスラ放電を見れば分かる･･･、絶対に買ってはいけない。
中国政府の支援金が背景だ。韓国企業がどれだけ原価低減して赤字出血しても中国は自国企業しか支援しない。企業損失を政府が持っているようなものだ、長くは続かない。
韓国がどのようにして日本に比べて半導体優位を築いたのか考えろ。日本は当時、高級半導体に集中し10～20年使う製品を作ったが、家電にそのような半導体は必要なかった。
サムスンとハイニックスは初めから技術よりも売れる半導体を作って成功した。バッテリー性能が良くても売れなければ意味がない。左派理論で規制している場合ではない。
事故で火がつけば車内の人間が脱出できない、冬に早く放電する、充電所が足りない。充電時間が長すぎる、充電するとき電源を落とさなければならず、寒さに耐えられない。
昨日もコナEVがぶつかって爆発してドライバーが死亡した。EVは時期尚早だ。
すべての産業が通る過程だ。半導体もチキンゲームがどれほど長かったか。太陽光産業も二次電池も同じだ。ますます技術が発展し脆弱性を補完する、時間がかかるだけだ。
ガソリン車もふり返ると同じ現象があった。これからEVの価格は下落し、大衆化の道に入る。EVが増えれば充電インフラも増えるしかない。今は、EV時代に進む途中の段階だ。
安いバッテリーは耐久性が低く、衝撃発火性が高く、安全性が低いと思う。EVを買う時、バッテリーメーカーと製造国を見て慎重に購入することが、自分と家族の安全に繋がる。
とのことです。
CATLにおける昨年の在庫量は、2019年と比較して12.6倍にまで増加していますが、まだ原価以下で販売する「出血競争」（韓国紙）には至っていないとのこと。
ただ、ディスプレイ産業で繰り広げた中国企業とのチキンゲームが忘れられないようです。
LGエネルギーソリューションにおける昨年第4四半期の営業利益は3382億ウォン（暫定）となり、直前の四半期より53.7％減少、市場期待値（5900億ウォン）を下回りました。
またサムスンSDIの実績コンセンサス（展望値）によると、昨年第4四半期の営業利益が4032億ウォンにとどまり、直前四半期から18.71％減少すると予測されています。
SKオンに関しても、首脳が「EV市場が非常に良くないため、望んでいる成果が出ないだろう」と語るなど、昨年第4四半期で見込んでいた黒字転換は絶望的とみられています。
なお、SKオンのバッテリーを搭載したフォードのピックアップトラック「F-150ライトニング」を生産するミシガン州のEV工場に関し、従来の2交替勤務から1交替勤務に変え、スタッフ1400人を現員。
同モデルの生産台数を大きく減らす計画を発表しています。
ある韓国紙は、EVが売れない最大の理由を「高価格」にあると指摘。
この状況は、「革新的な製品が、アーリーアダプター中心の初期市場から一般消費者の主流市場に移る時、一時的に需要が後退する沈滞期」にあたる「キャズム」（深い溝）にあたり、「この苦難の時期を何とか耐えて、これからのEV大衆化時代に備えなければならない」と主張。
近いうちに「補助金がなくても、EV価格は同じクラスの内燃機関車と同じになる」と分析、「チキンゲームにさらされずに生き残る方法は、もっと敏感に市場トレンドに追いつくしかない」と強調しています。
市場トレンドを敏感に察知した韓国チキン店は、相変わらずチキンゲームの真っ只中ですけどね。
それにしてもチキンが好きなんですね。（笑）
のぞみのワンポイントニュース
かつて、韓国のMZ世代や中国人などで賑わっていたソウル江南区の新沙洞（シンサドン）が「幽霊都市」（韓国紙）のような状況に陥っているようです。
ソウルを代表するトレンドストリートと言われた「カロスキル」に、週末の午後5時ごろ訪れた記者は、人があふれているような時間帯にも関わらず「まるで幽霊都市を彷彿させる」と表現。
暗くなると「不気味なくらいだ」とし、インタビューに応じた住人たちも「コロナパンデミックの時よりも人が少ないようだ」と語っているようです。
韓国紙によると、新沙洞地域は「各種商店やカフェ、飲食店など、若い層に人気のエリア」だったようですが、他の地域よりも物価が高いエリア。
最近の高物価で若い層の購買力が落ちたため、その「直撃弾」（韓国紙）を受けた格好です。
また、人通りが少なくなったことで、ただでさえ高い賃貸料を負担していた商店も耐えられなくなり廃業に追込まれたところも多かったようです。
この記事を見た韓国人は、「食事代より駐車料金が高い街、誰が行くのか」「賃貸人がやりすぎたのだ、滅びるのは一瞬だ」「これが韓国不動産の現実だ、人口が急激に減って不動産も急落する」「ムン罪人の36回の不動産政策変更のせいだ」「ソウルの小学校が開校48年で学生不足で廃校される、驚くことではない」「大韓民国は死んでいく、小学校も全国で消滅中だ」「もともと交通の便が悪く、あえてあそこまで行く理由がない」とのこと。
私たちも、「あえて韓国に行く理由がない」と思っていますけどね。
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