2023/08/20
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Kドラマよりドラマチック
韓国の投資家たちは、1株あたり100万ウォンを超える「皇帝株」の地位を維持し続ける、エコプロ関連株に狂喜乱舞していますが、韓国の中央日報は、これまで急騰した株の近況を伝え、「歴史的には、短期的に加熱した株がその後急落するケースがはるかに多い」と伝えています。
エコプロは、今年上半期だけで632％も急騰していて、エコプロを（実績ではなく）「愛」で支える少額株主は、昨年末の10万9619人から今年6月末には25万4687人と、2.3倍以上に増加。
彼らのような少額株主が保有するエコプロ株の保有率は、今年6月末時点で72.2％に達します。
中央日報は、株価変動が大きいKOSDAQ市場のなかで「もっともドラマチックな株価変動」を記録した企業として、「サロム技術（現：ソルボン）」を紹介。
「ドットコムバブル」の波に乗ったサロム技術は1999年8月にKOSDAQに上場。
当時の公募価格は2300ウォンでしたが、2000年3月初旬には28万ウォンを突破。
わずか半年の間に株価は150倍急騰したことで、韓国証券市場において、最短期間で最高上昇率を記録した銘柄となりました。
ところが、ドットコムバブル崩壊で2000年末から急落し、5000ウォン台へ暴落。
その後、2003年に経営権の内紛問題が発生するとともに、粉飾決算と創業社長による225億ウォンの横領疑惑が発覚、2004年にはソルボンに社名を変えたものの、現在の株価は4000ウォン台と2000年末の水準すら超えられないでいます。
サロム技術は当時、「国際電話を無料にする」インターネット電話を発売、米国とリアルタイムで通話する様子を実演していましたが、この技術も嘘っぱち。
証券会社から言わせると「独自の事業モデルはなく、ただ安かっただけ」で「年間数百億ウォンにもおよぶ純損失」を垂れ流していた会社、「なんとなく」期待感だけで急騰した銘柄だったわけです。
期待感だけで急騰し、技術力の裏付けがなかった企業として、記事は「2016年にKOSDAQに上場したシルラジェン」を挙げています。
シルラジェンは肝癌治療剤「ペクサベック（Pexa-Vec）」に大きな期待が集まり、上場翌年の2017年には約10倍に株価は急騰。
ところが、ペクサベックの臨床第3相が失敗したことで株価は急落、現在はピーク時の1/28程度の水準です。
当然、シルラジェンも韓国企業なので、経営陣による背任や横領などの容疑が発覚、一時は上場が廃止されるという危機に直面しましたが、2022年10月から株取引も再開されています。
同じバイオ株で「よりダイナミックな株価変動を経験した」（中央日報）銘柄といえば、「新風製薬」。
すでに発売されているマラリア治療剤の「ピラマックス」が、新型コロナ感染症に効果があると2020年3月に発表したことから、個人投資家「東学アリ」たちの注目を浴び、2019年12月に7000ウォン台だった株価は、2020年に約30倍の21万ウォン台へ急騰。
ところが、新型コロナ「軽症と中症患者を対象とした臨床第2相」で、有用なデータが得られませんでした。
それとともに、当然新風製薬も韓国企業なので、経営陣による横領、多額の秘密資金（使途不明金？）容疑が発覚し、企業イメージも失墜、現在の株価は1～2万ウォンを推移しています。
それでもなお、臨床第3相に進んでいますので、反騰する可能性がないとは言えませんが、臨床第2相で失敗しているだけに、期待はできない状況です。
中央日報は他にも、かつては「インプラント不毛の地と言われた韓国」（別の韓国紙）で、「高品質と低価格」を売りに、世界シェア8％（4位）となった「オステムインプラント」を挙げ、「往年の急騰株としての名声を取り戻せない代表的な事例」と紹介。
同社は、2021年末、職員による2000億ウォン台の横領事件が発覚、その後、経営権をめぐり「アクティビスト」系ファンドが参戦して内部は混乱。
強制的な上場廃止には至らなかったものの、2023年8月14日をもって自主的に上場廃止申請を行ない、KOSDAQ市場を去りました。
ドラマチックなジェットコースター株を挙げればキリがありませんが、このいくつかの事例を見ただけでも、「韓国企業らしさとは何か」がよく分かりますね。
経世済民の趣
この関連記事をみた韓国人の反応は
よく感じることだが、金融監督院がだいたい仕事をしているのか分からない。一般人があれは違うのではないかと言うのに、必ず後で事件が炸裂してから、あたふたと調査している。
記者は株式をまったく知らないのか？エコプロのような実績がある高成長株と実績なく上がったテーマ株と比較している。お腹がそんなに痛むのか？
実績高成長株だって？ふふふ、時価総額150兆の会社が、年間純利益はたった1000億なのに実績だって？テスラもそれほど酷くない。
エコプロをサロムやシンプン、オステムと一緒にするのはどうかと･･･。すでに多くの人がエコプロとポスコホールディングスは、以前の急騰株とは次元が違うことを知っている。
記者は何を言いたいのか？空売り勢力からいくら貰ったか知らないが、国威宣揚できる企業をなぜ貶めるような記事を書くのか？
実体のない株式と比較するなんて･･･、エコプロは構造的成長が保証されている実体のある会社だ。本当に何も知らないのだな。
エコプロは違うだろう。実際の契約があって、契約に基づいて工場を作っている。サロムやシンプンはただのカラの器だ。
オステムは話にならない、超伝導体も先週大暴落したが、実体がないからだ。なぜ、エコプロがこれほど走っているのか分からないのか？全世界1位の技術力に最大収益だ。
エコプロBMは陽極材で世界を圧倒する1位だ。こういう企業が我が国にあるということを誇りに思わなければならないのに、なぜ陥れようと考えるのか？それでも韓国記者か？
エコプロは国民株である。半導体は終わり、二次電池の時代に突入した。
マスコミが機関投資家らと組んで、二次電池株を抑えようと忙しいらしい。空売り勢や機関投資家からお金を貰ったのか？
政府が我が国の将来の食い扶持として育成する産業が、二次電池と半導体だ。その助けにもならない記事を書かないでくれ！アリはお前たちと違って勤勉だ。
短期暴騰した後消えた株式も多いが、それが土台となり今の技術がある。韓国のバカが捨てたサイワールドはFacebookが得てメタとなった。技術を奪われてもいいという愚か者。
エコプロは世界中の二次電池産業をリードする企業だ。未来があり、技術力を兼ね備えている。適切な株価が現在の価値だ。証券会社の推薦が合っているのが1つでもあるのか？
地球温暖化を克服するため、必ず化石燃料エンジンは電気自動車に変える必要がある。世界中が求める電池素材の世界1位企業がエコプロだ。毎年100％成長する、これがバブルか？
超伝導体が実用化されるには少なくとも10年かかるので、株価暴落は当然だ。
投資成功の可否は、どのくらいの期間、世界の悲観論を無視できるかによって決まります。
すべての株式はファンダメンタルに回帰する。大損した連中は、必ずおまえらのようなことを言っている。（笑）
いろいろな理由で、世界中の電気自動車の成長が予想以上に悪くなると思われるので、二次電池株も再び暴落する可能性が高いと思う。
とのことです。
ちなみに、エコプログループの前会長は、未公開情報を使って巨額の不当利益を得たとの容疑で起訴され、18日に懲役2年、罰金22億ウォン、追徴金11億ウォンの実刑が確定しました。
また同様にエコプロ副社長は、懲役1年6ヶ月（執行猶予3年）、罰金5000万ウォンが確定しています。
ただ、やはり最近の韓国証券市場で、超伝導体関連株を忘れてはいけません。
「超伝導体関連株」として株価が急騰した銘柄は、大きく分けて2種類あります。
1つは、LK-99を開発したという量子エネルギー研究センター（Qセンター）の持分を間接的に保有するケース、もう1つは、超伝導体が商用化した場合に必要と予想される磁石システムなどの事業を行っているようなケースです。
2012年、L&SベンチャーキャピタルはQセンターに5億ウォンを投資し、16.67％の持分を確保しました。
L&Sベンチャーキャピタルの最大株主は、52.52％を保有するシンソンデルタテックで、パワーロジックスも11.51％を保有しています。
7月21日時点で1万3110ウォンだったシンソンデルタテックの株価は、8月16日終値基準で5万2000ウォンにまで急騰。
同期間でパワーロジックスは、6280ウォンから2万1700ウォンにまで上がりました。
株価が高騰すると、両社の主要株主はこぞって持分を市場で売却。
特にパワーロジックスの33.35％を保有していた最大株主のトップエンジニアリング創業者は、8月7日にパワーロジックスの全株式を売却、トップエンジニアリングの子会社エコフラックスも8月14日に全てのパワーロジックス株式を売却し、注目を集めました。
ちなみに、L&Sベンチャーキャピタルは昨年4月、Qセンターへ投資した全持分を「評価損失」として処理していることが分かっています。
つまり、Qセンターに出資したベンチャーキャピタルは、Qセンターの将来に明るい材料がないと判断していたというわけです。
また、超伝導体と関係があるとされたスナン、ドクソン、ソウォンの株価も急騰。
モーターと発電機用の高温超電導線材を製造しているスナンは「私たちの技術は第2世代の『高温超伝導線材』技術で、すでに実用化された技術、（超伝導体）関連株とされる状況を憂慮している」「超伝導体技術などに関するすべての事項とは無関係で、これに関連したいかなる事業も営んでいない」とのコメントを発表。
またドクソンも「最近の超伝導技術などと関連して（当社の）株価が急変していると判断しているが、現在当社ではこれに関連した事業を営んでいない」と、「超伝導関連株」としての関連を否定するコメントを出していますが、市場はまったくお構いなし。
ただ、スナンの常務理事は、この株価高騰劇に乗じて8月10日にスナン株式持分14万株を処分、副社長も4万株を売却しました。
さらにスナン株式の10.09％を保有する最大株主だったアプライド・マテリアルズコリア及びアプライドベンチャーイノベーションファンド（特殊関係人）も、8月9～11日までの間にスナン株式のすべてを売却、「最大株主が変更された」という公示まで出しています。
また、ソウォンの最大株主も8月16日に59万3520株を処分したことが分かっています。
「LK-99は超伝導体ではない」とネイチャーの記事が出た16日までに、超伝導体関連銘柄として株価が急騰した企業の役員や最大株主らの持分売却は行なわれたようですが、17～18日には一斉に株価は急落しています。
「実体のない期待感だけで高騰したテーマ株」で儲けた個人投資家もいるとは思いますが、世界中から笑いものになっていることも忘れてはいけないようですけどね。
のぞみのワンポイントニュース
中国の山東半島から、韓国の仁川沖合まで300㎞を超える距離をジェットスキーで移動し密入国しようとした中国人が検挙され、韓国の海洋警察の警戒網が「お粗末だ」との批判が出ています。
仁川海洋警察署によると、8月16日午後、陸軍熱線視装置（TOD）が、ジェットスキーに乗って韓国海域に密入国しようとした中国国籍男性を初めて検知。
韓国軍は同日午後9時20分頃、仁川大橋近くでジェットスキーが突然停止したことを把握し、海洋警察に異常船舶があると知らせました。
海洋警察はその後、現場に空気浮揚艇（ホバークラフト？）を派遣し、午後10時30分ごろに中国人男性を逮捕しました。
この中国人男性は干潟に座礁してしまったようで、消防当局などに自ら救助を要請する連絡をしていましたが、海洋警察は軍から連絡があるまで、彼が仁川沖に侵入した事実すら認識できていなかったようです。
この男性は30代、韓国に住んでいたこともあるようで、ジェットスキーに予備の燃料5缶を積み、道中で補充を繰り返し、山東半島から韓国の仁川沖まで300㎞以上の距離を移動してきたとのこと。
同乗者や協力者も特にいないらしく、空になった燃料缶は海に捨てながら、単独で密入国したようです。
1人とは言え、堂々とジェットスキーに乗って仁川沖まで侵入を許したとのことで、この一体を管轄する海洋警察の監視体制に批判の声が挙がっているのは当然。
2020年にもレジャーボートに乗った中国人密入国者が、忠南泰安（テアン）海岸に上陸して国内に潜入するまで全く認識できていなかったため、当時も「叱責」を受けたとのことです。
海洋警察関係者は、「現実的に海洋警察が全ての海域を警備することはできないため、通常は軍が各種レーダーと装備で海洋警戒している」とし、「異常があれば、軍から報告を受けて海洋警察が対応するシステムだ」と説明しています。
これが北朝鮮の船で公海上であれば、火気管制レーダーを振りかざしながら韓国軍艦が出動していたのでしょうけどね。
中国船籍だったから、軽く見ていたのかな？それとも、ジェットスキーでは瀬取りもできないと分かっていたのかな？
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ではまた 次の動画でお会いしましょう
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